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リモートワークの条件

Release: 2020/04/24 Update: 2020/05/08

コロナウイルスの影響もあり、テレワークが注目を集めるようになっています。
ただ、導入のための準備をしておかなければ、うまく行かないことが多いでしょう。
テレワークがどのような形態なのかを知ることから始めなければなりません。
テレワークと同じような言葉としてリモートワークがありますが、この考え方は少し違いがあります。
正確にはリモートワークの一形態としてテレワークがあると考えればいいでしょう。
リモートワークは遠くにいて仕事をすることであり、テレワークの前提となるネットワークがなければできないわけではありません。
もちろん、リモートワークの導入に当たっても、情報のやり取りが重要ですし、社員間のコミュニケーションをどう維持するかが成功のカギと言えるでしょう。
コロナウイルス対策だけで考えれば、ネットワークを整備して自宅でも社内のネットワークにログインできる環境を整備すればいいでしょう。
ただ、導入に当たっては社員のモチベーションを落とさないことが重要となります。
パソコンを立ち上げているとしても、本当に仕事をしているかどうかを確認する方法がありません。
その日の終わりの成果物を見て、しっかりと仕事をしているかどうかを判断します。
数日であればこのような方法でも問題ありませんが、長期的な導入を考えているのであれば、リモートワークに対する会社としての取り組みを明確にして、社員に周知することが必要となります。
もちろん、社員の就業規則の改定も必要になる場合が少なくありません。
出社した時にカードリーダーに記録させることで、タイムカードの代わりとしているところが多いですから、その形態から変更することにあります。
テレワークもリモートワークもパソコンとインターネット環境がなければ導入はできないと考えるべきです。
したがって、リモートワークをする担当者は一般的なパソコン操作ができる人に限られてしまいます。
個人単位のリモートワークではなく、オフィスの一部の機能を別の場所に展開する場合はサテライトオフィスなどと呼ばれています。
そこは複数の社員がいますから、通常業務が可能となります。
また、一定の権限を与えられた社員が常駐することで機動性を高めることができます。

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